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   妊娠発覚!仕事を辞めるか悩んだら…

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妊娠発覚後は仕事を早めに辞めたほうが良いのか?
これまで元気に仕事を続けてきた人にとっては、妊娠したからといって仕事を辞めるなんて考えられない!という人もいるでしょう。

しかし、ホルモンバランスが変化することで思いもよらない身体の変化が起き、時には不調に見舞われることもあります。もちろん症状に個人差はありますが、妊娠中は母体とお腹の赤ちゃんを一番に考えるべきです。

出産ギリギリまで仕事を続けるにしても”こんな危険もあるんだ”と知っておくことで無理をしないで済むかもしれません。また、退職するか悩んだ時の判断材料にもなるでしょう。知っておくべき情報をご紹介します。


仕事のストレスは赤ちゃんに悪影響を及ぼす!?
妊娠中でなくても過度のストレスは身体に良いものではありません。

それが、妊娠中となると自分だけではなく胎児にも影響が出る可能性があるので特に注意したいですよね。

とはいえ、妊娠中はプロゲステロンというホルモンが分泌されるため自律神経が乱れやすくなっています。それによって精神的に不安定な状態となり、ストレスが溜まってしまうのです。

こうして長い時間強いストレスを感じることで分泌されるホルモンがあり、そのホルモンが赤ちゃんに伝わることで情緒障害を引き起こしたり、心拍や胎動が減ったり、胎児の体重減少といった影響が出ることもあるようです。

しかし、これらの悪影響は長時間強いストレスを感じ続けた場合の一例です。

まずは、ストレスを感じやすくなっているのは自分のせいではなく妊娠中のホルモンの影響であると知って、自分を責めるは止めましょう。
その上でストレスを感じたら、その外的な要因を取り除くよう心がけると良いでしょう。
仕事をすることで感じている自分のストレスレベルを客観的に知って、知らないうちに無理をすることだけは避けたいですね。


働きすぎ、動きすぎで流産の危険も
精神的なストレスは少なくても、肉体的にハードな仕事の場合も注意が必要です。

例えば、事務仕事など長時間座り続ける仕事では血行が悪くなりがちです。
血行が悪くなると胎児への悪影響につながります。

また、夏の冷房が効きすぎているオフィスでは、身体を冷やしてしまわないように気をつけましょう。

一方、立ち仕事が多い場合は、お腹が張りやすくなります。

お腹の張りの原因は、子宮の収縮です。張りがひどくなると早産や流産の危険もあるので、立っている時間を短くしてもらうなど周りの理解と協力が不可欠ですね。

そして、安定期に入ってから気をつけたいのは動きすぎです。

体調も安定してくるとつい動きたくなってしまいます。重いものを持ったり、今までと同じように動く作業を引き受けてしまったりしがちですが、油断は禁物!ひどいお腹の張りを引き起こしてからでは遅いので、充分注意しましょう。
明らかに妊娠中に相応しくない仕事内容であれば、早めに退職を検討するのも赤ちゃんを守るための選択です。



仕事を退職する前に覚えておきたいこと
妊娠後、退職すると決めた時に頭をよぎるのはやはりお金の心配ですよね。

総合的には、産休・育児休暇に入ってから退職するか、会社の休業制度を利用して復帰も視野に入れたほうが受け取れる金額は多くなります。

しかし、身体が何より大切ですので妊娠を機に退職することもあるでしょう。
その場合でも受け取れる手当金をご紹介します。


出産手当金
出産手当金とは、出産日(出産が予定日より後になった場合は出産予定日)以前の42日(多胎妊娠の場合は98日)から出産日の翌日以降56日までの範囲で、1日につき平均報酬日額の3分の2が支給される制度です。

会社の休業制度に則って復帰を前提にお休みする社員への生活保障手当ではありますが、出産で退職した場合にも出産手当金を受け取ることができるのです。
条件としては、


〈1〉退職日までに継続して1年以上の被保険者期間があること

〈2〉退職時に出産手当金を受けていること


つまり、2の条件のように出産手当金を受けている最中の退職が一番好ましいと言えます。
しかし、それより少しでも早く勤務を終えたい場合には、退職日から42日以内に出産予定日が来るよう退職日を逆算して決める必要があります。

そして、それ以前の期間に有給休暇を割り当て退職日にも使用します。

自分ではよく分からず「退職するから受け取れないだろう…」と諦めてしまうことのないよう、まずは加入している健康保険組合に問い合わせてみてはいかがでしょうか。

失業手当
失業保険を受け取れる条件は「離職日の以前2年間に被保険者期間が通算して12ヶ月以上ある」ことと「就職先さえみつかればすぐにでも仕事が出来る状態にも関わらず、就職先がみつからない人」の場合です。

つまり、”妊娠・出産を理由に退職した、すぐに働けない人”は離職直後から受給することができません。通常の受給期間は離職日から1年間ですが、この場合には受給期間の延長を申請することができます。

注意したいのが、申請期間です。

「離職日の翌日から起算して30日過ぎてから1ヶ月以内」となっています。

つまり、1ヶ月間しかありません。しかも、出産前後で慌ただしい最中の可能性もあります。

原則、本来の受給期間1年間+(働くことができない期間)最長3年間まで延長できるので、退職後の仕事をするか迷っていても申請しておいた方が良いでしょう。

受給額は、退職前の賃金にもよりますが概ね6割?8割が支給されます。

まずは、申請先となる管轄のハローワークで事前に相談してみることをお勧めします。

(文・亀山 美千代)

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